反発も手掛かり材料に乏しく着感相場展開継続

6日の日経平均は反発。45.02円高の28643.21円(出来高概算7億9000万株)で取引を終えた。6月のユーロ圏PMI(確報)が市場予想を上回ったことなどから、前日の欧州株が上昇した流れを受け、主力株中心に買い戻しの動きが先行。前場半ばには28748.23円まで値を上げる場面が見られた。ただし、米国市場が休場だったこともあり手掛かり材料に乏しく、国内での新型コロナウイルスの感再拡大が重荷となるなか、買い一巡後はこう着感の強い展開が続いた。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1100を超え、全体の過半数超を占めた。セクター別では、空運が2%を超える上昇となったほか、石油石炭、鉱業、鉄鋼など27業種が上昇。一方、海運、証券・商品先物、医薬品、金属製品など6業種が下落している。指数インパクトの大きいところでは、ダイキン<6367>、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、オリンパス<7733>が堅調な半面、テルモ<4543>、中外薬<4519>、セコム<9735>、コナミHD<9766>が軟調だった。

石油輸出国機構(OPEC)とロシアなど非加盟の主要産油国でつくる「OPECプラス」が、予定していた閣僚協議を中止し、協調減産に対する不透明感から原油先物相場が大幅に上昇したため、石油関連や商社、鉱業などに値を上げる銘柄が目立っていた。また、日経平均の銘柄入れ替えのルールが、みなし額面から株価換算係数に改訂される。値がさの銘柄が採用されやすくなるとの期待から、任天堂<7974>が買われた。

まん延防止等重点措置について、政府が11日の期限を延長する方向で調整に入ったと報じられ、景気回復の後ずれが意識されるなか、全般は様子見気分の強い展開が続いている。また、休み明け6日の米国では、6月の米ISM非製造業景況指数が発表される。回復が見られるのかが注目されるほか、強い結果となれば、ドル高円安を通じてリスクオンの流れも意識されるため、まずは米国市場の動向を見極めたいところか。

《FA》

提供:フィスコ
石炭、下落、中外、指数、石油、金属、商品、鉱業、鉄鋼、業種

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